最新の医療技術に備えるための先進医療特約とその必要性

2017年10月24日
医療保険
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保険の「先進医療特約」と呼ばれるものをご存じでしょうか?

近年の医療技術は進歩をとげており、さまざまな先進医療が受けられるようになりました。
しかし、それらの先進医療に係る費用は保険診療の対象にならず、高額な負担が必要となってしまいます。

先進医療特約とは、そうした負担に備えることができる重要な特約です。
もしもの時のために、先進医療や先進医療特約の概要を把握しておきましょう。

1.先進医療の基礎知識

1-1.先進医療の概要

先進医療とは、高度な医療技術を用いた療養などのことです。
未だ保険診療の対象に至らない先進的な医療技術と従来の保険診療との併用を厚生労働大臣が認めたものが、先進医療と呼ばれています。

よく、健康保険が適用されない診療等がすべて先進医療に該当すると勘違いされている方もいますが、そうではありません。

平成29年9月1日時点では105種類ありますが、先進医療の対象となる治療法は随時、追加や廃止が行われているため、医療保険に加入した時には対象だった治療法も、いざ自分が発病した時には対象外となっているケースも考えられます。

▼厚生労働省ウェブサイト(先進医療の各技術の概要)
http://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/sensiniryo/kikan03.html

1-2.先進医療が受けられる医療機関

先進医療を受けるにあたり医療機関にも相当の技術や設備を要求されます。
そのため、どこの医療機関でも先進医療の治療を受けられるわけではありません。

たとえば重粒子線治療であれば平成29年9月1日時点において全国で5箇所の医療機関でしか受けれません。

▼厚生労働省ウェブサイト(先進医療を実施している医療機関の一覧)
http://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/sensiniryo/kikan02.html

1-3.先進医療は全額自己負担

先進医療にかかる費用(技術料)は全額自己負担となりますが、その金額はピンキリです。
また、先進医療を受ける際にかかる診察・検査・投薬・入院などの費用については、一般の保険診療と同様に扱われます。

先進医療を受け、医療費が高額になってしまった場合には、確定申告にて医療費控除を申請することで所得税や住民税を軽減することができます。

「平成28年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告」を参考に、どのような先進医療が多く行われているのか、費用はどのくらいかかるのか確認してみましょう。

平成27年7月1日から平成28年6月30日までの該当期間中、最も多かったのは白内障の治療で用いられる「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」で11,478件実施されています。
次いで眼科疾患での検査方法の1つ「前眼部三次元画像解析」、がん治療で用いられる「陽子線治療」の順です。

技術名 年間
実施件数
平均
入院期間
1件あたり
先進医療費用
多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術 11,478件 1.2日 554,707円
前眼部三次元画像解析 6,739件 0.4日 3,662円
陽子線治療 2,016件 8.8日 2,760,022円

▼厚生労働省ウェブサイト(平成27年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について)
http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12404000-Hokenkyoku-Iryouka/0000149503.pdf

2.最新の医療を受ける時に役立つ「先進医療特約」

2-1.先進医療特約とは

先進医療特約とは先進医療を受けた際に、自己負担した金額を保障してくれるもので、民間の医療保険に特約として上乗せするものです。

保障される保険金額の上限は通算2,000万円というのが一般的です。
また月々の保険料は100円程度~とリーズナブルな金額となっています。

2-2.先進医療特約の必要性

過去5年間で先進医療を受けている患者は各年約15,000人~約28,000人です。
自分が先進医療を受ける可能性は非常に少ないですが、月々100円程度で高額になりやすい先進医療を受けることができますから、特約を付加して備えておくのもいいでしょう。

2-3.すでに医療保険に加入している人は先進医療特約の中途付加を

今後、新規で医療保険に加入しようとしているのであれば、先進医療特約を付与するのは簡単なことですが、既に医療保険に加入している場合には、乗り換えよりも前に中途付加できるかどうか確認することをオススメします。

医療保険は契約する年齢によって保険料が増えていきます。
先進医療特約に加入したいというだけの理由でむやみに乗り換えをしてしまわないよう、しっかりと検討することが大切です。

3.まとめ

先進医療特約を付けることで、もしも先進医療が必要になった時の経済的な負担が軽減できます。
利用する可能性は低いものの、その分保険料が低額になっているので、先進医療特約の付加を検討してみるのもいいでしょう。

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