結婚を機に、保険の見直しを望むカップルはおよそ56.3％といわれているように、実際に保険の見直しをされる方も多いのではないでしょうか？

結婚をして、配偶者やお子様と一緒に生活するようになると、さまざまな責任が伴います。
それまでは自分1人の問題で済んでいた事柄にも、今まで以上に真剣に向き合わなければならず、必要になる保障も増えるでしょう。

どのような保障が必要かを考え、保険を見直すことは、結婚するときに必要な作業の1つといっても過言ではありません。

ここでは結婚を機に保険の見直しを検討している人の参考になるよう、保障が必要になるケースと、その対応策になる保険を紹介いたします。

1.結婚後に保障が必要になるケース

1-1.ご主人、もしくは奥様にもしものことがあった場合

もし夫婦ともに働くなど、お互いによく稼いでいて、パートナーが亡くなったとしても、その後の生活が自分1人の収入でなんとかなるのであれば、お葬式代程度の保障でいいでしょう。

しかし、専業主婦世帯など、片方の収入に頼っている場合には、大黒柱にしっかりと保障を用意しておく必要があります。

特に自営業の場合には、遺族年金が会社員よりも少なくなるので、より手厚い保障にしておくことをおすすめします。

また、ケガや病気で入院するリスクには、大黒柱だけではなく専業主婦であっても、しっかりと保障を備えておく必要があります。
専業主婦である奥様が入院すると、ご主人の外食が増えてしまったり、ベビーシッターを雇うなどの費用が発生する可能性があります。

1-2.お子様を授かった場合

子どもがうまれたら、保険を見直そうと考えているご家庭が多いですが、それは、時すでに遅しというものです。
妊娠がわかった時点で保険を見直すようにしましょう。

最低でも、子どもの教育費分の保障額を準備しておくことが大切です。詳細は「2-3.妊娠がわかったら、保障の上乗せを！」で説明します。

1-3.マイホームを購入した場合

マイホームを購入する際、ほとんどの人が住宅ローンを組みます。
その名義人に万一のことがあると、遺族が住宅ローンを返済しなければなりません。

住宅ローンの返済ができないと、その家を手放すことになってしまいます。

2.必要な保障を満たしてくれる保険の条件

2-1.死亡保障のついている保険

生命保険の中で、死亡へのお金を準備する保険のことを「死亡保険」といいます。
そして、主にその死亡保険が必要となる人は「誰かを養っている人」です。

「1-1.ご主人、もしくは奥様にもしものことがあった場合」では、パートナーが亡くなっても、自分1人の収入でなんとかなるなら、お葬式代程度で大丈夫と書きましたが、もし独立していないお子様がいる場合には、そうとも言い切れません。

なぜなら、不慮の事故や震災などで両親が同時に亡くなることもあるからです。
誰かを養っているのであれば、遺された家族が困らないよう、必ず死亡保険に加入しておきましょう。

2-2.ケガや病気に備える医療保険

医療保険とは、ケガや病気で入院や手術をする場合などに使われる保険です。

特に結婚後、妊娠の予定があるのなら、奥様の医療保険は早めに加入しておくことをおすすめします。

妊娠が分かってからでは、医療保険に加入しづらくなります。
妊娠前に加入することで、妊娠中毒症や切迫早産での入院、帝王切開などの手術が医療保険の給付対象となりますので、金銭的な不安を抱えることなく妊娠・出産にのぞめます。

2-3.妊娠がわかったら、保障の上乗せを！

妊娠したのであれば、子どもの成長とともに教育費必要になることは誰でもイメージできるでしょう。
早めに準備をしておき、大黒柱に何かあったとしても、教育を断念しなくてすむよう、保障の上乗せをしておきましょう。

どの程度の保障を上乗せするかは下表を参考にするといいでしょう。
たとえば「幼稚園から大学まで全て公立（大学は国立と仮定）とするならば約470万円は上乗せしようかな」という具合に考えることができます。

出典：文部科学省ウェブサイト
■幼稚園～高校：文部科学省　平成26年度子供の学習費調査
http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa03/gakushuuhi/kekka/k_detail/__icsFiles/afieldfile/2015/12/24/1364721_3.pdf
■国立大学：国立大学等の授業料その他の費用に関する省令
http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H16/H16F20001000016.html
■公立大学：文部科学省　平成28年度学生納付金調査結果
http://www.mext.go.jp/component/a_menu/education/detail/__icsFiles/afieldfile/2016/08/10/1284481_07_4.pdf
■私立大学：文部科学省　平成26年度　私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額（定員1人当たり）
http://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/shinkou/07021403/__icsFiles/afieldfile/2015/12/25/1365662_01.pdf

2-4.住宅ローンでマイホームを購入するときは、団体信用生命保険の加入を忘れずに！

団体信用生命保険（団信）とは、ローンを借りた人がローンを残したまま亡くなった場合に、保険金で残りのローンを返し、遺された家族がローンを返済しなくてもいい、という安心を得るための保険です。
各銀行の独自ローンを組む場合には、団信への加入が必須条件となっていることが多く、フラット35や財形住宅融資の場合は任意加入となっています。

あくまで保険なので、他の保険同様に、加入時には健康状態などの告知をしなければなりません。
また、団信へ加入した場合、住宅ローン分の住居費を、本人の死亡保険の保険金額から減額することができます。

3.結婚後の保険の見直しに困った時は

保険の加入や見直しを行うには、夫婦のライフプランをはっきりさせた上で、必要な保障内容を考える必要があります。

もし、その作業が難しいと感じる場合には、保険会社の外交員や保険ショップの店員さんに相談して、専門的な立場から意見を聞くのもおすすめです。

4.まとめ

結婚した後で必要になる保険の条件について紹介しましたが、今回の内容はあくまで基本的なものです。
必要になる保障内容は夫婦によって異なります。

そのため、夫婦でしっかりと検討しなければいけません。パートナーと将来についてよく話し合い、いざという時に後悔しない保険を選んでください。

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