生命保険選びで重視される死亡保障と目安となる必要保障額

2017年1月30日
生命保険
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生命保険 死亡保障

生命保険の加入を検討する際、常につきまとうのが「どういった条件に注目すればいいの?」といった疑問ではないでしょうか。

もしもの時に備える生命保険は、配偶者や子どもなど、家族がいる大黒柱にとって大切な存在です。
死亡保障はその核ともよべる要素であり、充分に考慮しなければいけません。

そこで今回は生命保険における死亡保障について、その必要性や必要保障額、加入を検討してほしい保険の種類など、保険を選ぶ際におさえておきたい基礎知識をご紹介します。

生命保険に加入する前に、死亡保障が必要である理由や注目するポイントについてしっかりと把握しましょう。

1.死亡保障が必要になる条件

1-1.結婚している場合

夫婦のみの場合、パートナーが働くなどしてお金を稼いでいるかどうかに注目しましょう。

たとえば、専業主婦世帯であれば、死亡保障が必要になるのはご主人のみでしょう。
奥様が現在、1円も稼いでいない状態なのであれば、奥様に万一のことがあっても、ご主人は経済的に困ることはありませんので、基本的に奥様の死亡保障は不要になります。

しかし、奥様に万一のことがあった場合のお葬式代として、数百万円程度の保障に加入している人も多いです。
貯蓄が少なく万一のときにお葬式をあげられないとお悩みの方は、加入を検討してみてもいいかもしれません。

1-2.結婚して子どもがいる場合

まだ幼いお子様がいる場合には、たとえ専業主婦世帯であったとしても、大黒柱であるご主人はもちろんのこと、奥様にも保障が必要と考えられます。
なぜなら、奥様の死亡時、ご主人が働いている間、幼いお子様が家の中に1人で過ごすのは心許なく、ベビーシッター代などが必要になるケースが多いと考えられるからです。

また、奥様に不動産などの資産がある場合、配偶者控除という制度があるため、ご主人にはあまり相続税がかかることはないかもしれませんが、お子様にはそれなりの相続税が発生する可能性があります。
そのような備えとして生命保険を活用することができます。

1-3.貯蓄が必要な場合

貯蓄したいと思っているものの、なかなかうまく貯蓄できないと頭を抱えている方は保険を利用することで、貯蓄が成功するかもしれません。
中でも、終身保険は貯蓄性が高いことで有名です。

逆に、定期保険では貯蓄できないので注意しましょう。
もし、計画的に保険を活用しながら貯蓄をしたいのであれば、後述します「4-1.低解約返戻金型終身保険」を利用するといいでしょう。

2.死亡保障の目安となる「必要保障額」とは

死亡保障で準備しておきたい金額の目安となるのが、必要保障額です。
この必要保障額は、家族構成やライフスタイルなど、それぞれの家庭環境によって異なります。

2-1.大切なのは想像力

必要保障額を検討するのに大切なのは想像力です。
もしもパートナーが亡くなったら「今住んでいる家を手放して実家に住もう」とか「車はパートナーしか乗らないから不要になる」という具合に、ひとつひとつ考えていく必要があります。

家族を養っている人が亡くなったときのことを想像して「一生分の収入」から「一生分の支出」を差し引くことで「本当に必要な保障額」が導き出せます。

2-2.一生分の収入と一生分の支出

仮にご主人が亡くなったと仮定するなら、一生分の収入には、遺族年金、奥様自身の老齢年金、ご主人の死亡退職金、奥様が働いて稼ぐ収入、ご主人の資産、貯蓄をなどがあげられます。

また、一生分の支出には、ご主人のお葬式代、遺された家族の住居費・生活費・教育費、リフォーム代、子どもの結婚祝い、レジャー費、車の買い替えなどがあげられます。

これらをしっかりとイメージして、一生分の収入から一生分の支出を差し引きましょう。

結果がマイナスであれば、生命保険の出番です。
もし、プラスなら生命保険は必要ないかもしれません。

▼必要保障額の算出方法について詳しく知りたい方はこちら
生命保険選びの重要ポイント!必要保障額の計算方法

3.定期型と終身型で異なる保障期間

3-1.定期型

定期型とは、一定期間のみを保障する保険です。
安い保険料で高い保障を得ることができる反面、その保険料は掛け捨てとなり、解約や満期などでお金が戻ってくることはありません。

幼いお子様がいるご家庭では、お子様が18歳または22歳など学校を卒業するタイミングまで保障を手厚くしたいもの。
出産にあわせて、18年または22年の契約に加入するご家庭が多いです。

▼定期保険について詳しく知りたい方はこちら
加入前に押さえておくべき定期保険のメリット・デメリット

3-2.終身型

終身型とは、一生涯を保障する保険です。
定期型よりも割高な分、貯蓄性があり、どうしてもお金が必要になった際には、解約をすることで解約返戻金が手に入ります。

よく、保険料も一生払い続けなければならないと勘違いされる方も多いですが、保険料の支払い期間は契約者様が自由に決めることができます。
たとえば、60歳で定年退職予定の場合、「保険料の支払いは60歳まで、それ以降は保険料を払うことなく保障が続く」という具合に設定できます。

▼終身保険について詳しく知りたい方はこちら
要確認!押さえておくべき終身保険のメリット・デメリット

4.加入を検討してほしい生命保険の種類

4-1.低解約返戻金型終身保険

低解約返戻金型終身保険とは、一生涯を保障する保険の一種で、保険料支払期間中は解約返戻金が少ないかわりに、支払期間が終わった途端、今まで払い込んだ保険料以上の解約返戻金が手に入るという商品です。

一般的に解約を前提として契約する保険商品で、学資保険の代わりとしても活用することができます。

たとえば、保険料支払期間の終了をお子様が18歳になるタイミングで設定していたとしましょう。
お子様が大学へ進学すると決まったのであれば、大学の入学金を支払うタイミングで解約すれば、まとまったお金を手にすることができます。

もし、大学進学を予定していたけれども、お子様の希望により大学へは進学しないと決まったのであれば、そのまま解約せずに放置しておくこともできます。
放置している間も保険会社は今までの払込保険料を使って運用してくれます。
その後、リフォームなどでお金が必要になったときに解約すればいいでしょう。

低解約返戻金型終身保険の仕組み

▼低解約返戻金型終身保険について詳しく知りたい方はこちら
教育資金や相続対策にも◎!低解約返戻金型終身保険の活用方法

4-2.収入保障保険

収入保障保険とは、死亡保険金をまとめて受け取るのではなく、一定の期間、給料のように毎月または毎年、継続的に受け取れる保険商品です。

つまり、契約後すぐに被保険者が死亡すれば遺族が受け取る保険金総額は多くなりますが、契約満期直前に被保険者が死亡すれば遺族が受け取る保険金総額は少なくなる仕組みです。

お子様の成長につれ、必要となる保障額が少なくなるとお考えの方にはおすすめの商品です。

収入保障保険の仕組み

▼収入保障保険について詳しく知りたい方はこちら
もしもの時に備える収入保障保険のメリット・デメリット

5.まとめ

もしもの時の大切な備えになる生命保険ですが、条件をしっかり把握していないと、充分な保障を得られなくなってしまう可能性があります。
遺される家族のためにも、保険選びは入念に行いましょう。

ここで紹介した条件にも注目して、満足できる保険選びのきっかけとしていただければ幸いです。

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