がん保険って必要?がん保険の必要性をチェックしよう

2016年8月9日
がん保険
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がん保険に加入したり見直しを考えてはいるものの、本当に必要なのかよくわからず迷っているかたも多いのではないでしょうか。

保険選びは知識がないとかなり難しいもの。

がん保険は本当に必要なのかわからない方の為に、今回は「がん保険は本当に必要か?」についてのポイントをご紹介致します。

1.がんになる確率

まずは、実際にどのくらいの方ががんに罹患しているのか、がんになる確率を確認してください。

部位 生涯がん罹患リスク(%) 何人に1人か
男性 女性
全がん 63% 47% 2人 2人
食道 2% 0.4% 45人 228人
11% 6% 9人 18人
結腸 6% 6% 17人 18人
直腸 4% 2% 27人 48人
大腸 10% 8% 10人 13人
肝臓 4% 2% 28人 49人
胆のう・胆管 2% 2% 60人 57人
膵臓 2% 2% 43人 43人
10% 5% 10人 21人
乳房(女性) 9% 11人
子宮 3% 33人
子宮頸部 1% 76人
子宮体部 2% 62人
卵巣 1% 87人
前立腺 9% 11人
悪性リンパ腫 2% 2% 51人 68人
白血病 1% 0.7% 104人 151人

(参考:国立研究開発法人国立がん研究センターより)

おおよそ日本人の2人に1人はがんになると言われています。
男性では63%の方が、女性では47%の方が生涯にがんになる確率になります。
生きていくうえで50%程度のリスクがあることに対して、何らかの備えを考える必要はありそうですね。

2.がんになった時に生活に及ぼすリスク

2-1、がんの治療費ってどのくらい?

まずは、がんの治療を行うことになりますので、その治療費がかかってきます。当然、どの部位のがんか?進行度合いはどうか?治療にどのような方法をとるのか?など、人それぞれ違いはあります。

治療費を細かく分けると、①公的医療保険が適用される治療費②公的医療保険適用外の治療費③交通費等の雑費、大きく3つに分類できます。

の公的医療保険が適用される治療費については、治療費が高額になった場合、自己負担額を一定額に抑制してくれる制度があります(高額療養費制度)。一般的な所得の方ですと、月80,100円+αが上限額になります。さらに、入通院や治療のスケジュールにより毎月毎月高額な治療費がかかる場合でも、同制度により上限額がさらに抑制される仕組みになっております。1年間治療を受け続けた場合、概ね60万円程度の自己負担になるという点は、公的医療保険制度の優秀な点ですね。

の公的医療保険適用外の治療費については、代表的なものが「先進医療」と呼ばれる治療方法の費用です。基本的に先進医療にかかる費用は全額自己負担となりますので、高額になりやすいです。

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(参考:生命保険文化センターより)

上記の図の通り、先進医療を受ける場合にも、診察・検査・投薬・入院費等は公的医療保険の対象となり、自己負担は3割となります。当然前述しました高額療養費の対象にもなりますので、自己負担の軽減はあります。
このケースでの最終的な自己負担額は、
先進医療費100万円 + 87,430円(高額療養費適用後) = 1,087,430円
という計算になります。

具体的に、がんの治療としてどのような先進医療があり、どの程度の費用が掛かるのかの例は以下になります。

技術名 年間実施件数 技術料
樹状細胞及び腫瘍抗原ペプチドを用いたがんワクチン療法 102 約105万円
陽子線治療 3,012 約268万円
重粒子線治療 1,889 約308万円

(参考:厚生労働省「平成27年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」より)

がんに関わらず先進医療全般に言えることですが、先進医療を受ける確率はそこまで高いわけではないのですが、費用が高額になるケースが多くなります。一般的なリスク管理の考え方になりますが、「発生確率は低いが、損害額は高額になりやすい」ことに関しては、保険で備えることが重要だと思います。
医療保険でも「先進医療特約」は各保険会社が販売しております。ほとんどの保険会社の先進医療特約は、「先進医療でかかった技術料全額を保険会社が負担」してくれる内容になっておりますので、先進医療にかかる費用については、がん保険への加入とは別に検討していただくことをおススメします。

の交通費等の雑費については、入通院される病院までの交通費の他に、入院中の食事代(1食360円)や個室等に入院した場合の差額ベッド代などが考えられます。
正直、どの程度の雑費がかかってくるかは、それぞれの事情によって大きく変わってくるところではあります。

そこで、先程の「治療費として概ね200万円を見込んでおく」という基準が重要になります。人それぞれ変わってくる雑費を含めた費用を、どの程度評価するかは難しいので、過去にがんに罹患した方がどの程度治療費を負担されたかのデータは参考になると思います。
実際に、がん罹患者の約80%の方が、交通費などの雑費を含めて治療費の総額として200万円以内で済んでいるとお答えになっています。

2-2、日常生活への影響

がんになると、日常生活に様々な影響が出ます。
治療費がかかることは当然ですが、治療期間が長期に渡るケースがあることが、がんという病気の特徴でもあります。

傷病分類 平均在院日数
悪性新生物 19.9
19.3
直腸及び結腸 18.0
肝及び肝内胆管 18.8
気管、気管支及び肺 20.9
乳房 12.5

以前に比べて、入院日数は短期化が進んでいるとはいえ、平均すると3週間前後の入院があり、この後定期的に通院して治療・検査等を行ってがんを克服していくというのが一般的です。
つまり、入院期間とは別に退院後もがんの治療に対して、「時間的・費用的」負担がかかってくるということを知ることが重要なポイントになります。

2-3、がんになると働けなくなる?

むしろ、がんの治療や体調により仕事を長期間休まなければならない状況になることが大きなリスクです。

収入が減ったり、ストップしてしまうことは本人や、その家族にとっても大きな影響が出ます。
ただし、この場合でもサラリーマンや公務員の方であれば、「傷病手当金」という制度があります。病気やケガのために会社を休み、事業主から十分な報酬が受けられない場合に本人やその家族の生活を保障するため設けられた制度になります、具体的には、健康保険組合からの給付により、病気やケガが原因で4日以上働けない場合に給与の2/3が最長1年6か月は保障されます。

問題なのは、自営業の方など「国民健康保険」に加入の方です。先程の傷病手当金は、国民健康保険にはありませんので、働けなくなった期間の所得がそのまま減収になってしまいます。

いずれにせよ、膨らんでいく治療費や収入の減少に対して、生活を守れるくらいの貯蓄を準備しておくことは非常に重要です。

3.がん保険が必要な方

3-1、自営業の方

自営業の方は、先程の傷病手当金がないため、働けないことが、収入の減少に直結してしまいます。

働けない=収入の減少という点は、非常に大きなポイントです。例えば、傷病手当金があったり休職等の制度がある方であれば、収入面でのある程度の安心もありますし、療養後の仕事復帰の目途が立つことで、ゆっくりと病気の療養に専念できますよね。

自営業の方は、収入の減少だけでなく、事業そのものの継続が可能か等、様々な不安が大きく圧し掛かってきます。

治療費のカバーはもちろん、収入面や事業に関わる費用も考慮してがんに対する保障を検討してみてください。

3-2、貯蓄に不安がある方

全く貯金ができない方はもちろんですが、それなりに貯蓄はあるが教育費やその他様々な支出が予定されていて、すでにある貯蓄を取り崩すことに抵抗がある方も当てはまるかもしれません。

具体的には、これから子育てにお金がかかる世代の方がイメージできますね。多くの方が教育費を如何に積み立てていくかのシミュレーションはされているのですが、がんのような大病になった際に同じような積み立てを継続していけるのか、積み立てるべき教育費の他に治療費等に充てる金銭的な余裕があるのか、このあたりのことまで考えられているケースは珍しいです。

がんの闘病によって、肉体的にある一定の自由が制約されるのは仕方ないかもしれませんが、やりたいこと・やってあげたいことが経済的な理由で出来なくなることは避けたいですね。

予定通りのライフプランだけでなく、不測の事態が起きたときにも「どのように家計を守っていくのか」という視点でプランニングをしてみてください。

4.がん保険が必要ない方

4-1貯蓄がある人

がん保険に頼らなくてもよい方は、単純ですね。貯蓄が十分にある方になります。

十分な貯蓄の基準としては、「2年間全く収入がなくても、今と同じ生活ができる金額」とお考えください。
この場合の貯蓄とは、「近い将来に使う予定のある金額は差し引いて、目的はないけど貯めている金額」のことを指します。

2年分くらいの生活費を十分に賄えるほどの貯蓄額になってくると、がんに罹患した後の収入減や治療費の負担があったとしても、1年程度は生活水準を下げなくても余裕をもって闘病にあたれると思います。

この猶予期間に、家族の中で今後の生活やライフプランの立て直しを行っていくことが可能だと思いますが、じっくり今後のことを考えることのできる時間っていうのはとても重要なんですね。

4-2医療保険の特約やその他の保険でがんの保障が充実している方

がんの保障といっても、がん保険以外にも沢山の効果的な保険があります。すでに述べてありますポイントを踏まえて、医療保険等の特約で十分な保障を得られている方は、あえてがん保険に加入しなくても良いかもしれませんね。

また、住宅ローンを組んでおられる方の中で、団体信用生命保険(以下、団信)の保障内容にがんの保障が入っている方。
※団信とは、住宅ローンの借入残高をローンの債務者が死亡(もしくは高度障害)の際に住宅ローンを組んでいる金融機関が代わりに払ってくれるという保険になります。簡単に言うと「住宅ローンを組んでいる人が死んだら、そのローンがチャラになる」保険です。

この団信には、「がん団信」と呼ばれる「がんと診断確定されたらローンがチャラになる」という内容のものがあります。
がん保険で給付を受けることができる金額というのは多くても数百万円程度だと思われますが、「がん団信」でチャラになる住宅ローンの借入残高は数千万円規模になる可能性があります。
単純に、毎月10万円の住宅ローンを支払っている方が、がんになったことで毎月のローンの支払いがなくなるということは、大きな保障であり、大きな家計負担の軽減になるということです。

住宅ローンを組んでいる方は、一度団信の内容を確認してみることをおススメします。

まとめ

がんに罹患するリスクは高いものの、がん保険が必要か否かの判断は、「がんになったときに十分なお金の備えがあるか」という点に概ね絞られます。

まずは、十分な蓄えがあるかを確認したうえで、冷静にがん保険に向き合いましょう。

保険の加入や見直しをするなら無料相談を活用しよう!

ご自身の保険について更に詳しく聞きたい方には、全国の保険ショップで実施している無料相談を利用することをオススメいたします。

やはり対面でプロから直接教えてもらうと、様々なことに気づいて、本当に自分に合った保険が選べますし、保険料が安くなることも多くあります。

どこに行けばいいかわからないというかたは、全国1000店舗以上からお近くの保険ショップを探せるサイトがあるので、まずはそちらで検索してみるとよいでしょう。

インターネットで来店予約までできるので、ぜひ賢く利用して、納得の保険に加入しましょう。

⇒ 保険相談するなら、気軽なお近くの店舗で

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