がん保険に加入する前に絶対に知っておくべき告知の重要性

2016年9月8日
がん保険
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保険に入ろうかと手続きをしているときに告知書というもの見たことはありますか?

告知書の内容によっては、保険に加入できなくなってしまったり保険金・給付金が受け取れなくなる可能性もあります。

今回は、なぜ告知をしなければならないのか、そのほか、告知に関しての疑問をご紹介いたします。

1.がん保険の告知とは

がん保険にかぎらず保険に加入する際には告知が必要です。その主な目的は、その方の現在の健康状態の確認です。

健康状態の確認とは、現在及び直近での病気やケガをされていないのか、これまでに告知書に記載された大きな病気をされていないのか、健康診断などで「要治療」等の指摘がないのか・・・等を問われます。なぜ告知が必要なのかというと、現在健康な方とそうでない方では一般的に将来病気になられる確率が異なる、保険会社からすると保険金をお支払する可能性が異なるからです。

一般的に保険料はある一定の健康状態にある方のデータを基に計算されています。つまり、その条件に該当されない方が保険に加入された場合、計算が異なってしまいます。つまり、現在の保険料では不足する為、保険料の値上げが必要となってしまうのです。
全ての加入者の公平性を保つ為にも告知は重要といえます。

2.がん保険に加入する際の告知の内容は

2-1がん保険の告知内容

告知の内容は保険会社により多少異なりますが、大まかには前述の通りとなり約10項目前後の質問があります。
例えば、完治した風邪や、医師の処方でない市販のビタミン剤等の服用等告知の必要は無いと記載された内容以外は 全ての病気・ケガが告知の対象となります。

また、保険会社によりがん保険専用の告知書があり、この場合には一般的に10項目前後ある質問が約半数の5項目程度となります。その内容も、一般的にがんと関連性があるとされている病気等に関する質問が中心となります。
その為、一般的な告知書では告知が必要となる病気等でも、がん保険専用告知書であれば告知の必要がなくなる場合があります。

 2-2告知が必要な場合

・病気の予防や体質改善の為に医師から薬剤を処方されている場合。

・手術や病気は5年以上前だが、その後も経過観察で通院されている場合。

・1回の受診で7日分以上の薬の処方を受けた場合。

・例え異常なしでも医師による何らかの検査を受けた場合

・不妊治療をうけられている場合。

2-3告知が必要でない場合

・医師の処方でない市販のビタミン剤やサプリメントの服用。

・風邪やインフルエンザが完治している場合。

その他保険会社により、例えば健康診断における指摘内容が『要経過観察』の場合は告知が必要な場合と、そうでない場合などがあります。告知書記入の際には、添付の注意事項等をよく確認することが大切です。

3.告知の内容はどこまで書けばよいのか

告知書では、基本的に各保険会社とも各質問に「はい」・「いいえ」で回答します。そこで、1つでも「はい」に該当した場合には、詳細記入欄への記入が必要となります。
例えば『最近3ヶ月以内に、医師の診察・検査・治療・投薬を受けたことがありますか』という質問に「はい」又は「いいえ」で回答し、「はい」の場合には詳細の記入が必要となります。
詳細項目は概ねこのような内容です。
〇傷病名・部位
〇発症時期・治療期間
〇入院の有無・入院期間
〇手術の有無・手術名
〇受診された医療機関名
〇投薬の有無・薬品名
〇現在の状況(完治・治療中・経過観察中)

保険会社により詳細項目は異なりますが、例えば健康診断での指摘により精密検査を受け異常が無かった場合や、以前に受けた手術等の経過観察で通院されている場合でも告知は必要となります。

また、同じ病名の場合でも最後まで治療を受け完治された方と、治療途中で自己判断により治療を中断された方では、保険会社の判断、つまりは保険加入の可否の判断が大きく異なる場合があります。
要するにどこまで書くというよりも、病名だけでなく治療内容やその後の経過についてまで全て回答する必要があります。

4.告知義務違反について

告知書に記入される方(被保険者)には、傷病歴・健康状態・職業などについて事実をありのままに正確に告知して頂く義務があります。これを「告知義務」といいます。

4-1告知義務違反

事実を告知されなかったり、事実と違う内容を告知された場合には『告知義務違反』として保険会社により契約を解除される場合があります。その場合、保険金・給付金を受け取れないだけでなく、それまでに支払った保険料も返ってこない場合があります。

4-2告知義務違反をしてしまった時の対処法

告知書等の申込書類の提出後などに、故意ではない告知漏れがあった場合の対処法としては、その事実が判明した時点でまずは担当者への連絡が必要です。その後の対応は保険会社にもよりますが、「追加告知書」等を提出し、再査定となることが多いです。

5.告知時の注意点

告知時の注意点は、例えば申込の際に目の前にいる担当者に健康状態について等、口頭でお話をされても告知した事にはならない点です。この理由は担当者(生命保険募集人)には告知受領権がない為、告知は必ず告知書への記入が必要となります。
万が一、告知義務違反となると保障を受ける事ができず、保険料も無駄になってしまいます。つまり告知時の注意点としては「事実を正確に告知書に記入する」この一点につきます。

まとめ

生命(医療)保険は多くの方が保険料を出し合って、相互に保障しあう制度です。その為、初めから健康状態の良くない方や危険度の高い職業に従事されている方等が無条件に契約されると保険料負担の公平性が保てなくなります。告知書には健康状態に関する質問だけでなく、職業や具体的な業務内容、身長・体重等まで問われるのはその為です。
公平性を保つだけでなく、ご自身が加入後に安心して保障を受ける為にも正しい告知が必要といえます。

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